FICOによると、Z世代のクレジットスコアは2019年以降、17ポイント上昇した。FICOが18歳から29歳までと定義するこの世代の上昇幅は、ベビーブーマー世代とサイレント世代の4ポイントの上昇を上回った。米国のクレジットスコアの中央値は744で横ばいだった。
FICOは、信用返済に関する比率が変化していないことは、消費者が金銭的な圧力を受けていないことを意味しないと指摘した。住宅や自動車の支払いがインフレ率を上回って増加する一方、銀行カードや個人向け融資の残高も上昇を続けた。Fidelityの調査によると、Z世代の個人退職口座への拠出額は1年間で65％増加した。Bank of AmericaとHarris Pollのデータも、この世代が社交関連の支出を削減したことを示している。
なぜ重要か
データは、クレジットスコアの改善を、Z世代が金銭的に楽になったことの表れと解釈できないことを示している。この区別は、融資を行う側だけでなく、住宅、自動車、個人向け融資の支払いに直面している若い消費者にとっても重要だ。スコアの上昇だけでは、借入コストや定期的な支出がもたらす圧力を十分に反映しないためだ。退職口座への拠出を増やし、社交関連の支出を削減していることは、この世代が長期的な貯蓄に向かう一方で、日々の予算を引き締めていることを示唆している。残る問題は、残高の増加やインフレが基礎的な支払いに及ぼす影響を前に、上昇したクレジットスコアがどの程度維持されるのかという点だ。